詐欺と戦う、投資好き

私が発見したサイバーセキュリティに関する情報を報告するブログで、株式投資について調べた情報についても書くブログです。

警察法5条違反の警察庁と野党による換金妨害

警察庁と野党、ちょびっと公明党の党員も警察庁に入っているが、悪質な国民による豊かで平和な日本社会建設を妨害し破壊する行為が見つかった。パチンコホールで出玉から金に、この金という材質の特殊景品を日本円に換えることで、パチンコで勝つと儲かる、つまり、パチンコで勝って出玉をたくさん得れば得るほどたくさんの金に交換でき、たくさん得た金を換金すると、少ない時より多くの日本円に交換可能になる、要は、ステーキ1500円で贅沢だ、と思っていたら勝った日から7800円のステーキと10000円の寿司セットで贅沢だ、というレベルに生活の質が向上する、と換言することができる。コレがパチンコロジックである。

 

負けると出玉がなくなるので、100円のおにぎりで。

 

ところで、タバコをPayPayを利用して一個づつ購入し、440円のそれを400円でヘビースモーカーの友達に売る場合、PayPayからキャッシュバックで元が取れる上に400円×タバコ数分儲かるロジックがあるのだが、コレを上回る儲けが期待できるのは、金を日本円に換えることである。よぉく考えればわかるのだが、いつまでもPayPayがキャンペーンを続けるかわからないのでパチンコロジックは非常に豊かで平和な社会作りに必要なロジックだ、といえると私は考えている。

 

パチンコは悪質な市民と自民の領域である。したがって、警察庁や野党は出てけ、ということになる。警察庁の中で野党が市民社会を破壊し妨害する行為を行なっているからで、警察庁と野党の手口は、パチンコ業界を滅ぼし国民が儲からないようにするパチンコ出玉規制などを見りゃ誰でもわかることである。

 

30兆円のパチンコ業界の市場規模が21兆円まで縮小したのは、警察庁と野党、そして警察庁に指示する公安による破壊と妨害活動によるものである。警察法5条違反、というのは、法律で決まっているコイツらの仕事ではなく、議会も通さずにパチンコ規制に実行着手したからである。したがって、野党、公安、警察庁、県警を訴訟で追い込む場合は、これで争いに持ち込むと良い、ということになる。裁判に勝てば損害賠償請求で原告が儲けることを考える、と。

 

で、今日見つけた警察庁と野党、公明党、公安による市民社会破壊と妨害活動なのだが、コレは金を日本円に換える際に起きているもので、コレの内容を具体的に書くと、

ホールで国民が特殊景品を得る際に、1出玉あたり3.75円のレートで金と出玉を交換したとか、3.5円とかで交換したとか、とにかく1玉あたり4円以外のレートで交換した場合、4円以上の価値は認められていないわけだから、等価交換と言われるレート4円未満のレートで計算して得られる金は、当然、等価交換レートね計算した時の金の量より少ない量になる。1玉が4円なら5000円になる金の場合、1玉2円ならどうか? 2500円にしかならない金しか交換できないのである。出玉はどちらも同じ玉数であることは言 書くまでもない。

 

で、警察庁による破壊と妨害は、この金を円に換える際の計算に関して行われていたのである。

 

国民が1玉2.5円レートで2500円しか日本円に換えられないように、どんなレートで交換しようが必ず4円レートで金に替えろ、と妨害を始めていたのである。

 

国民が玉をホールから借りる際に4円で借りたとする

1000円払ったとする

250玉借りられる。

 

国民が打ち、5000玉を勝って得たとする

3円レートで金に換えるとする。4円で借りたのに3円? ということでこの場合、1円はホール側に支払う料金だとする。いわゆる手数料である。

15000円分の金に交換したとする

 

国民が換金所に金を日本円に換えるために持っていく

 

この換金所で、15000円分の金を15000円に換えられる場合は問題ない。だが、警察庁はここで、4円だ、という見方を示すのである。つまり、弾圧を加えたのである。その結果、換金所が警察に従ってしまったのである。そして、国民は、議会も通さない警察庁によって、15000円の日本円を得られるべきところを、じっさい、ホールで3円レートで金に換えているにもかかわらず、国民とホールがいくらで換えようが4円で換えたと見做す、と弾圧を強行するため、4円分3円という割り算で得られた133.3・・・%という計算を強制されるため、国民はマイナス33.3・・・%の金額である約11278円しか日本円を得られないことにされてしまうのである・・・

 

と煽り記事を書いてみた。実際にこんなことがあったのかはわからん。警察の見解は4円で換金と見做す、というのは事実だが。

 

もし本当にこうだとして、じゃあ15000円から11.278円を差し引いた金はどこに? というと、もしかしたら換金所→警察庁→野党、公明党、公安 かもしれんね。

 

あくまでこの記事は煽りだから信用してはならないのだが、警察庁と野党、公安、公明党を訴訟で追い込むなら、この調査が裁判上必要だ、と裁判官が判断し命令するところまで視野に入れて訴訟を起こしたくない?

 

侵害された原告の法律上の利益は何か?

ないなら訴訟はできないし。

あったとして、じゃあ、法律上の争点はあるか? になる。争点がないなら訴訟は無理だから。

 

コレ、私の考えなので、法律の専門家に相談してからの方が良い。

 

損害と争点がある場合、損害賠償請求で儲けるのロジックを実行しないと。コレ、私の考えである、

 

損害賠償請求するためなら、損害があることを立証しないとならない。どんな原告側の国民がやるのか、被告側がわるのか、だが、いちいち明らかな弾圧を調べる手間暇経費をかけたくないわけで、コレ、警察庁にやらせれば良いのでは? と私は考えているのである。では、どうやって裁判官にそのように命令させられるのか? コレ、裁判上の戦略という奴やね。訴訟で用意する資料を警察庁に作られせる・・・、そりゃ当然やらないと警察庁が不利になるわけだから資料は作るだろう。その資料をメッタクソに調べて、おかしな点を発見すると良い。換金所から金を横流しさせていた、という直接の証拠に結びつくものがあれば足りる。たぶん、だが。その結びつくものがロジックである法に照らしておかしくないか? をまたメッタクソに調べるわけである。この法を何にするのか? は原告側の戦略になるが、ここで戦略勝ちを収めているようなら、必ず警察庁側が出した資料は法に照らして矛盾だらけ、という判断をされる筈である。

 

この繰り返しで、徐々に資金の流れを追っていくだけで、おかしい、変だぞ、が明らかになっていく。コレ、なんで? なんで警察庁はこんなに金持ってんの? という具合の。この年のこの月に。なんで? どこからの金なの? とか。コレに対して警察庁側がここからの資金です、とか証明するものを提出したとする。その証拠になるものをメッタクソに調べる。たとえば、原価10000円の壺を50000円で販売している霊感商法の詐欺師の会社の役員が勤めている会社が警察庁に資金を提供していた、とか。警察庁のメンバーの家族が経営している会社に霊感商法の詐欺師が勤めていた、とか。つまり、壺を50000円で買って、詐欺師が得た40000円の利益を換金所から横流ししたとはわからないようにする目的で、警察庁に詐欺師が渡して、つまり調べりゃわかるレベルなのだが、企業の会計面から見ておかしいことを詐欺師がやり、警察庁のメンバーが受け取り、それを換金所にいるスタッフに渡して、その中に換金所が持っていた現金と交換して、まず札の番号を混ぜることから始めて、換金所にどこからか流れ込んだ本来原告が得られるはずの約11000円が40000円と交換される形で警察庁に渡された、とか。どこから換金所に? が次に調べる点なのだが、この段階では、まず、40000円が詐欺師の会社から消え、警察庁に流れ、換金所に流れ、約51000円になって警察庁のメンバーに返された、までわかればサイコー。

 

51000円から40000円を詐欺師が戻される、と。コレで霊感商法の詐欺師は40000に関しては帳尻をつけた、というカタチになるが、こんだけ流れが判明した場合は無意味になる。バカじゃねーの? と原告からバカにされる所以に変わる点はまさにココ。

 

警察庁のメンバーはこの現金約11000円を換金所から流れてきたことにさせないために、道に落として遺失物に変え、メンバーに届けさせる、と。あとは法律通り、保管期間が経過した後に警察に届けた警察庁のメンバーのものになる、と。

 

これぐらい簡単にしないと、コレだけ国民が選挙で審判くらわしてる今の時代のスピードと変化に対応できまい、と私は考えているのでいる。あとは、どこから換金所に流れ込んだのか? をメッタクソに調べる、と。そうすると、ホールでしょっちゅうミスを繰り返している店員からで、景品交換も満足にできないほど頭が弱っている奴がいて、コイツがホールから11000円を抜いた、と。よぉく調べられるのは警察庁のメンバーも知ってるから、こういう奴は本当に認知症や痴呆症にかかってる奴を選んでホールに勤めさせる、と。もし、11000円を渡せ、と警察庁のメンバーが命令したのに3000円分しかわたさなかったり・・・2000円札と1000円札の二枚・・・だと困る筈だ。警察庁のメンバーだけは、だが。だから、日本円の札に関してはちゃんと見分けがつく程度の知能はギリギリ必要だ、という感じだろうね。

 

ココまでもしわかったら、だが、渡した当時のホールの別の従業員の証言も資料としてまとめられて裁判所に出されないとおかしいだろうなあ。この時、ホールの店員が日本のために機転を働かしたらどうなるんだろう? 嘘はついていない、だが、裁判上、警察庁が不利になるように機能する内容の証言をしたら? たとえば、

アイツは換金所の場所が駐車場内にあったことは知っていた筈です。何度も行ってましたし

とか、

わざとらしいなあ、と思うような言動は多々ありましたが、問い詰めれば、猛烈に反省することはしてました

とか、

真面目? 不真面目? という質問にも、

シフトを間違えることはあっても、必ず休みの日に勤務日と勘違いして出てくるぐらいで、勤務は一日も休みはなかったですねえ

とか。こういう風に、休みの日に出てきて、そのあと何をしてました? という質問を期待しての機転を効かせれば効かせるほど、日本の社会がパチンコホールによって栄える、ということなので、そういう感じで訴訟に協力してもらえるだせで良い、かな? と。

 

こうして、警察庁のメンバーは、派遣会社やホテル、工場などに手下を用意していたことが判明したとしたら?

 

と、考えれば、煽り記事を書いた甲斐があったなあ、と思えるのである。私が、だが。こんだけ書いてやっと。