詐欺と戦う、投資好き

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(No Subject)

米国大統領が発表「中国複合企業」の中身

財新 Biz&Tech

私はコソボ紛争の時の中国によるF117の墜落した機体を買った件からのアメリカ合衆国で起きた凶事を時系列に並べるように思い浮かべて考えている。

911テロやアフガニスタン戦争、から中国による侵略があった、どいうこれまでの私の考えは足りない、と考えるようになったからである。

実は、朝鮮戦争からの中国共産党ソ連政府の加担の仕方がベトナム戦争アフガニスタン戦争での仕方と似ている、とわかったからなのだが、正確に中国やロシアを見ることは難しい。

いまはビッグ5への疑惑も濃くなり、中国の産業についても疑惑は増すばかりに私は変わった。

中東やEU、アジアと中国による侵略行為を調べると範囲は広がっていく。治安維持に関する政治と経済と軍事、宇宙開発が複雑に日々、複雑化を増していくのも感じる。

細かい点で気がつくことは、日本国内での不自然な出来事が増えたことである。いっそ駅から中国語と韓国語を隠せばどうだろうか? と考えてきるのだが、中国当局が在中外国人排斥をしようとしたらやるべきことなのかどうか? 私には決断が難しいハナシである。効果的なのかとうか? 中国語や韓国語がなくなったら、次は日本国内でのビジネスの枠の中で、どこまで中国人と韓国人を追い払うことができるか?

こうしてみていくと、ロシアは前面に出ないように作戦を立てていそうだ、とわかってくる。

半導体は台湾。中国が太平洋に侵略をする場合は、ロシアの南下のスタートになりそうである。

半導体を巡って台湾有事が私には連想できる。台湾有事はすでに世界に大きな影響を与える戦争にならざるを得なくなった。台湾が中国に侵略されたら製造インフラの成長が鈍化する。

マーケットはタイヘンな損害を受ける。

中国が台湾有事の際にもっとも嫌うことは何か? 在韓アメリカ軍基地から北京が攻撃されるのかどうか?  であろう。

海へ出ようとしても壁で跳ね返される。フィリピン外交は中国に
消えろ
と伝えて中国をビビらせたようである。

コソボ紛争以来の出来事のうち、よくわからんのだが、うまく発展しそうだったPalm OSがなかなか日本国内には流通しなかったことは、自己管理という機能の目的が共産主義者中共によって排斥されたからではないか? と私は疑惑を持った。なぜかPalmは迷走するような経営を続けて、とうとうiOSバイスによって市場での競争力を失ったが、機能というか使い勝手はいまでもPalmOSの方が上である。指で入力できなくなって久しいiOSバイスより遥かに入力しやすいからである。すでにiOSバイスは電話以外には危なくて使えないほど不安定なデバイスに変わった。なぜか? ソレはライバルがいなくなったからではないか? 似たようなGoogleAmazonのデバイスは、すべてユーザーに負担を強いるデバイスばかり。

ビジネスでiOSバイスiPadバイスを採用する日本企業は多い。まもなくDXで決着がつく方向へ向かうことなるだろう。コレに加えて通信事業者への政府によるプレッシャーが効いてくれば、日本は救われることになるだろう。

ようは、人質にとられているようなものなのである。スマホユーザーは。使えもしないビッグデータを作る負担を強いられて、なぜなのか? と考えると、中国当局による侵略を隠すためだ、と私は考えを進めたがどうであろうか?

そこで、やり直しをしよう、とならないか?

中国軍産企業が59社ある。コレらを日本から追い払うとどうなるか?

アメリカ合衆国では投資の禁止対象となったコレら中国の59社は、中国が台湾を狙う動機になるかもしれない。さあどうするか? 朝鮮半島にはミサイルか北京にむかうかもしれない。今後のハナシだが。さらに、昔からアメリカ合衆国の核ミサイルが北京に向けられているらしいので、さあどうするか?

ジブチへの交易が止まるのか?
ビッグ5から部品の発注は続いてしまうのか?

まもなく100周年を迎えるらしいのだが、本当か?

放射能のガス抜きなどで危険を隠すための安全宣言のような発表は、あらゆる中国発の情報の遮断を肯定する材料になりそうである。

昨今の中国は、あまりにも世界が強いことを知ってどうにもならなくなる方向へ向かおうとしている。どう中国が変わってもダメらしい、とわかりそうなものである。

貴州からのサイバー攻撃などは野放し。フィリピン沖や尖閣ジブチ南シナ海の中国軍基地、いずれもUSドルが中国から消えてなくなるとなくなる運命。

中国の知性は古すぎてダメになってきている。

はやく中国はアメリカ合衆国に10兆ドルを払わねばならぬ。ソレは本当。払わないと中国が潰れていくだけなのである。そのあとも中国は責任をとらされることが山積みのようだから、どうするのか? 見ものではないだろうか?

59社の中国企業を潰そう。奴らはUSドルを求めるためだけにいるようなものに成り下がった。ビッグ5よ潰されそうだ。あとは、圧倒的に強いUSドルがさらに強くなるばかりかと。中国にデノミが起こるからである。

最も安い中国製のEVは、まもなく最も高価な価格になる筈である。その頃、さらに性能が高い車が中国製の車より安く手に入ることになっているであろう。

経済と経理がわかっていない中共、北京、北京政府、と考えを進めると、どうもロシア連邦が邪魔になってくる。

そんなカンジやね。いまのところ。Palmで記事を書きたいのだが、なかなかできない。残念なことである。