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石油と天然ガスと魚。リチウムとマンガン。いまのところ私が考えている軍団とは石油軍団、天然ガス軍団、魚軍団、リチウム軍団、マンガン軍団、だと思うかもしれないが実はソルティさん軍団、巨大人食いピラニアさん軍団を私は考えているのである。長江に軍団を放流したらどうなるんだろう?

ファーウェイが石炭分野など「五軍団」を設立、米国の制裁下での生き残り戦略

中国の通信機器大手の華為技術(華為、ファーウェイ)は過去数年来、米国などから強い圧力を受け続けていることで、米中の経済摩擦の象徴とも見なされてきた。そのファーウェイが、従来はなかった分野への進出を進めている。まず立ち上げたのが「炭鉱軍団」部門で、それ以外の分野を含めて「五大軍団」を設立したなどと報じられている。



エネルギー分野を扱う中国メディアの中国能源報によれば、ファーウェイは4月に、「炭鉱軍団」を立ち上げた。当初はあまり目立たなかったが、情報と通信に関するICT技術と石炭採掘技術を結合して、デジタル化やスマート化によって石炭業界に転換ももたらし、「安全・少人数または無人・高効率」の生産モデルを確立することが目的という。

ファーウェイは2月9日、山西省に拠点を置く石炭関連企業グループの晋能控股集団およびクラウドサービスなどを行う山西雲時代技術戦略提携で合意を結び、山西省省都である太原市内に

「スマート鉱山イノベーション実験室」

を共同で設立した。


ファーウェイは4月には「炭鉱軍団」と呼ばれる組織を立ち上げた。

ファーウェイがわずか4カ月内に、企業内部の人員編成、共同実験室を設立したことから、ファーウェイも地方政府も石炭産業のスマート化を極めて重視していることが見て取れる。




企業の内組織には通常、「部門」などの名がつけられる。

しかしファーウェイは、「軍団」の2文字を採用した。




同社創業者であり最高経営責任者(CEO)である任正非氏は、共同実験室の発足式典の際に取材を受け、

「『軍団』という言葉はグーグルを見習った。

基礎科学の研究者、

技術の専門家、

品質の専門家、

工程の専門家、

販売の専門家、

納品およびサービスの専門家

一つの部門に結集して、製品が進化する周期を短縮する」

と説明した。





5Gなどの通信技術、クラウド・コンピューティングビッグデータなどの技術の応用分野で、世界には多くの情報通信企業があるが、鉱山分野にその突破口を見出した企業はない。しかしファーウェイは、最初の「餌場」として鉱山を選んだ。30年間に渡る蓄積をもって、石炭業界を変革しようとしているわけだ。

鉱山開発の中でも、炭鉱分野はとりわけ難しい。

地質条件は劣悪であり、落盤や浸水、ガス爆発などが発生しやすい。

作業環境は高温・多湿・高粉じんだ。

採掘の作業現場は200-300メートルにも達する。


現場の状況は複雑さを極め、不確実性が高く危険性が高い。


炭鉱業界は、さらにもう一つの喫緊の現実問題に直面している。炭鉱作業員の後継者がいないという問題だ。現在の炭鉱作業員の年齢は、多くの場合、45歳以上だ。若者は宅配便の配達員になりたいと望む一方で、たとえ高収入でも苦労と危険に満ちた職業には就きたくないと考えている。

任CEOは、中国には5300カ所以上の炭鉱があり、これらの炭鉱で実績を積んで炭鉱分野での経験を蓄積できれば、炭鉱以外の鉱山にも容易に浸透させられるとの考えを示した。


任CEOは、

「われわれが真にこの第1歩を実現すれば、カナダやロシアの北極海地域の炭鉱の採掘にとって、極めて重大な意義がある。

凍土地帯の条件は極めて劣悪であり、人々はそこで暮らすことを望まない。


あれほど豊富な資源がそこに眠っているのだ。無人方式で採掘できれば、それらの資源を全て採掘でき、人類社会に大きく貢献することになる」

と述べている。





中国では、ファーウェイの「炭鉱軍団」について、人数はまだ200人余りしかいないとする報道もあった。ただし、3-5年内に全国の炭鉱5000カ所以上でデジタル化の転換を実現するとすれば、時間は緊迫しておりプレッシャーも大きい。


10月11日には、

ファーウェイの事情に詳しい人による情報として、同社は最近になり、

「税関および港湾軍団」、

「スマート道路軍団」、

「データセンター・エネルギー軍団」、

「スマート光発電軍団」

を発足させたとの文章を社内向けに発表したと報じられた。4軍団の責任者は内部公募によりすでに決定したという。


業界事情に詳しい人によると、ファーウェイの5軍団によって、同社の事業拡大の方向性がはっきり見えるという。

また、

米国から制裁を受けているという大きな状況にあって、ファーウェイが組織運営の変革を試みている理由は将来に向けてよりよく生き残るためであり、制裁の影響を最小限に抑えるためという。

(翻訳・編集/如月隼人